【FP監修】赤ちゃんに学資保険は必要？いつから検討すべき？高返戻率のおすすめ商品も紹介

しかし、学資保険は子供の教育費を貯める手段の1つなので、他の方法で教育資金を貯めることができるならば加入の必要はありません。

教育資金を貯めるのに有効的な手段の1つであることは間違いないけれど、必ずしも必要ではない、ということなのです。

ただ実際には、他の方法にはない学資保険だけのメリットが存在するため、赤ちゃんが生まれると学資保険に加入する方がとても多くいるのも事実です。

そのような方のために、出生前加入制度はあります。

赤ちゃんが生まれると心配事が増えがちになるので、比較的時間がとれる出産前にできることは終わらせておきましょう。

学資保険に加入している方を対象にした調査結果でも、約4割の方が出生前もしくは赤ちゃんが0歳の間に学資保険に加入した、という結果がでています。

では、なぜ赤ちゃんのうちから学資保険に加入する方が多いのでしょうか。

赤ちゃんの頃から学資保険に加入する理由

例えば、保険料総額を「216万円、15歳払込完了」に設定した場合、赤ちゃんが0歳のときに加入した場合と3歳のときに加入した場合では、毎月の保険料は下記のように差がでます。

• 0歳時加入→月額保険料1.2万円(1.2万円×12カ月×15年＝216万円)
• 3歳時加入→月額保険料1.5万円(1.5万円×12カ月×12年＝216万円)

このように、同じ金額を貯めるためには加入時期が遅くなるほど、毎月の保険料を上げなくてはなりません。

また、上記の場合は15歳で払込完了になっていますが、加入する年齢が遅いと、払込完了期間も長く設定しなければならない場合もでてきます。

2つ目は、加入時期が早いほど、返戻率が上がるためです。

学資保険の返戻率は、子供の年齢や親の年齢、払込期間などで変わりますが、加入時期が早いほど返戻率も高くなるのが一般的です。

3つ目は、親の万一に備えることができるためです。

学資保険には「保険料払込免除特約」があり、契約者に万一のことがあった場合には、保険料の払込は免除されるけれど、保障は続く、という内容の特約があります。

契約者が親の場合には、早く加入した方が親の万一のときのリスクに備えることが可能です。

このような理由から、赤ちゃんの頃から学資保険に加入する方が多いのです。

赤ちゃんの頃から学資保険に加入すべき人

• 貯金をするのが苦手な方
• 銀行にお金を預けてもメリットを感じない方
• 着実に子供の教育資金を貯めたい方

この3点のいずれかに当てはまる方は、学資保険を検討してみることをおすすめします。

赤ちゃんの頃から学資保険に加入すべきでない人

• 投資信託や株などで積極的にお金を増やしたい方
• 積立よりも子供の医療保障を重視したい方
• 子供の将来の教育資金がすでにある方

マイナス金利が導入されてから、学資保険の返戻率は昔に比べて大幅に下がりました。

返戻率が100％を超えるものもありますが、医療特約などをつけると元本割れしてしまう商品も存在します。

このことから、積極的にお金を増やしたい方には、学資保険は物足りないと感じてしまうかもしれません。

赤ちゃんに向いている学資保険

保険会社によって返戻率は違ってくるので、複数社のプランを比較してみるといいでしょう。また、検討していくうちでよくあることは特約を付けすぎて返戻率が下がってしまうことです。検討していると、いろいろな特約に魅力を感じるのは当然なのですが、学資保険にはあまり特約を付加することはおすすめできません。

まずは、必要最小限の払込免除特約の付加のみで比較してみることをおすすめします。その上で、医療特約がどうしても気になる方は、医療保険を別で加入することも検討してみてください。

赤ちゃんに向いていない学資保険

1つ目は、低金利の影響のためです。

バブル崩壊後の低金利の影響により、年々保険会社の予定利率も下がっています。

特に貯蓄性の高い学資保険には顕著に表れています。

2つ目は、特約の付加のためです。

学資保険には、医療特約や育英年金特約など、付加できる特約がいくつかあります。

もちろん、付けた方が内容は充実するのですが「保障」が入るため、返戻率は下がってしまう仕組みになっているのです。

担当者が勧めるままに加入したら特約が多くて返戻率が低くなってしまった、という加入者の声もあるので注意が必要です。

学資保険以外にも！赤ちゃんにおすすめの保険リスト

ただ、一般的には医療保険は赤ちゃんの頃から加入する人は多くありません。

なぜなら、子ども医療費助成制度があるからです。

子供医療費助成制度とは、子供が病院を受診した際にかかる費用の全額もしくは一部を、自治体が負担してくれる制度です。

自治体により、負担割合と対象年齢には違いがありますが、0歳から中学、高校生までの期間を対象にしている自治体がほとんどです。

保険適用内の治療の場合はこの制度でカバーできることが多いため、赤ちゃんの頃から医療保険に加入する人は少ないのです。

ただし自治体により負担割合が少ない場合や、赤ちゃんに病気の心配がある場合は医療保険に入っておくことで大きな安心感が得られます。

入院すると治療費以外にも食事代や個室代がかかり、これらは保険適用外なので実費になります。

このように入院が長引くと、医療費助成制度ではカバーできない部分が大きくなってしまうため、赤ちゃんの頃から医療保険に加入する方もいるのです。

また、医療保険は加入年齢が若いほど保険料も安くなるため「落ち着いたら子供の医療保険に加入したい」と思っている方は赤ちゃんの頃から加入した方がいいでしょう。

医療保険は、加入の際に既往歴を告知しなければなりません。

既往歴の内容によっては条件付きになる場合や、加入できないケースもでてくるので、病気の心配のある赤ちゃんの場合はより早いうちに加入することをおすすめします。

生命保険

生命保険には掛け捨てと呼ばれる定期保険と、一生涯保障が続く終身保険があります。

もし、赤ちゃんの頃から生命保険に加入するなら、終身保険をおすすめします。

なぜなら、終身保険は学資保険代わりにもなるからです。

実は終身保険は、払込期間後は解約返戻金が100％を超える商品が多いのです。

そのため、子供の万一に備えつつ、解約返戻金を教育資金に充てることもできます。

また、子供が成人したときに契約者を親から子供に変更し、そのままプレゼントをすることも可能です。

保険会社や加入期間により解約返戻率は違ってくるので、加入前に一度見積りを作成してもらうことをおすすめします。

見積りを見ると、解約返戻金がどのタイミングから増えていくかがわかり、将来のイメージがしやすくなります。学資保険と併用して加入することもおすすめです。

赤ちゃんに必要な保険とは？

• 学資保険→親の万一に備えることができ、計画的に積立可能なため、多くの方に向いている
• 医療保険→自治体の医療保障制度が弱い場合や、赤ちゃんに病気の心配がある場合などに向いている
• 生命保険→子供の万一の備えと貯蓄を同時にしたい方に向いている

上記の内容を考慮し、ご家庭に合った保険をみつけることが大切です。

赤ちゃんの学資保険！高返戻率のおすすめ商品を比較

1. 明治安田生命[つみたて学資]
2. ソニー生命[学資保険]
3. 日本生命[ニッセイ学資保険]
4. フコク生命[学資保険みらいのつばさ]
5. JA共済[こども共済学資応援隊]

昔から「学資保険は郵便局で」と親や祖父母から聞いたことがある方も多いかもしれません。

確かに安定性のある郵便局の学資保険は人気がありました。

しかし、現在は低金利の影響を受け、かんぽ生命の学資保険は、残念ながら元本割れの商品しかないという理由から、今回はご紹介しておりません。

赤ちゃんの学資保険①明治安田生命[つみたて学資]

「契約者30歳男性、子供年齢0歳、月払い」

受取総額を300万円にした場合は高額割引が適用されるため、返戻率が高くなるのが特徴です。

「契約者30歳男性、子供年齢0歳、月払い、受取額200万円設定の場合」

Ⅲ型にすると、受取率が高くなりおすすめです。

「契約者30歳男性、子供年齢0歳、月払い、受取額210万円設定の場合」

受取方法には、上記のタイプに小・中・高校入学時にお祝い金がでるタイプを選ぶことも可能です。

「契約者30歳男性、子供年齢0歳、月払い、受取額200万円設定の場合」

受取方法は、ジャンプ型に5回のお祝い金がついたステップ型も選択可能です。

「契約者30歳男性、子供年齢0歳、基本型、受取額200万円設定の場合」

ＪＡ共済の学資保険は、子供の万一のときや高度障害のときの補償がついているため、受取率が多少下がってしまいますが、年払いが可能であれば他社に負けない受取率になります。

そのようなときはひとりで悩まずに、保険のプロに相談してみてください。

特に出産前の比較的時間のとれる期間がおすすめです。

保険のプロであるファイナンシャルプランナーは、保険商品だけでなく、国の制度についても詳しいので、今後の子育てに役に立つ情報が得られるでしょう。

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