【FP監修】80歳に保険は必要なの？高齢者のおすすめ保険を合わせて解説！
「80歳の自分に保険が必要なのかわからない」
70代から80代に突入するとき、保険加入を諦めることは非常にもったいないです。
なぜもったいないのか、そしてどの保険が良いのかについて詳しく解説します。
記事監修者
WEBEAT
片山勇大
80歳に保険は必要？
結論を述べると、80歳に保険は必要でしょう。
その理由は、「病気を考えて、医療費以外の出費もかかる」リスクがあるからです。
高齢者は、健康リスクが高いため、病気や事故などによって医療費が高額になる可能性があります。保険加入で費用をカバーできます。
また、体力や精神的な体力が低下し、介護を必要とすることがあります。保険加入で、介護保険によって、介護費用をカバーできます。
そして、何といっても高齢者は、将来の不安を抱えることが多く、保険に加入することで、将来の不安を軽減できます。
若いときに加入した保険の保障切れを必ず確認しよう
保険切れで保険金がもらえないリスクを避けるために早めに行うことをおすすめします。
以下のステップで行うと良いでしょう。
- 保険期間が切れているものを確認する。保険には、契約期間が設定されているため、契約期間が切れると、保障が切れてしまいます。
- 変更したい保険の見直しを行う。保険切れがあった場合、保険に加入した当時と現在の生活やニーズが変わることがあります。
- より適切な保険の選び方を理解する。保障切れを確認することで、より適切な保険を選択できます。
保険は、将来の不安を軽減するために重要です。
若いときに加入した保険の保障切れを確認することで、将来の不安を軽減できます。
よって、これからの人生を余裕をより持って生きられるようになるでしょう。
80歳の入院率
厚生労働省の「高齢者医療制度」 によると、入院患者数は80〜84歳がピークとなっています。
年代別でみる80歳の保険加入率
生命保険文化センターが行った「令和3年度生命保険に関する全国実態調査」 によると、75〜79歳の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は2009年77.2%から2021年88.2%と10%増加しています。
80〜84歳だと2009年66.9%にも関わらず、2021年は80.2%と14%近く上がっており、80代前後の保険加入率が上がっていることがわかります。
医療の発達により、遺族への負担や医療費の負担を考え80代の高齢者も保険に加入する人が増えたと考えられます。
80歳が加入すべき保険について解説
80歳以降でも加入できるおすすめの保険は以下のとおりです。
- 死亡保険
- がん保険
- 傷害保険
- 介護保険
- 無選択型保険
- 引受基準緩和型保険
それぞれ解説します。
死亡保険
死亡保険は、保険契約者が死亡した場合に、保険会社が定めた保険金を遺族に支払うことを保証する保険のことです。
死亡保険には3種類あります。
| 死亡保険の種類 | 内容 |
|---|---|
| 定期保険 | 保障期間が定められている保険のことで、保険期間が終了した後は保険は自動的に終了します。
保険期間が短いため、保険料も安いことが特徴 |
| 終身保険 | 保障期間が保険契約者の生命期間となる保険のこと。
保険期間中に死亡した場合に保険金を支払うのが特徴 |
| 養老保険 | 高齢者に特化した保険のことで、保険契約者が高齢になった場合に、保険金を受け取れる。
保障期間は保険契約者の高齢になるまでなのが特徴 |
がん保険
がん保険は、がんの発症、治療、後遺障害などに対する保険のことです。
がんが発症した場合に、医療費や療養費などの費用を支払う保険で、がんの早期発見・早期治療を促進するために設けられています。
この保険は、個人の保険として加入できますが、加入者は、保険金額や保険期間などが決まっているので、自分に合った保険を選べます。
国立がん研究センター情報サービス 最新がん統計 の2019年データによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が男性65.5%、女性51.2%とされています。
また、2021年データによると、日本人ががんで死亡する確率は男性26.2%、女性17.7%です。
介護保険
介護保険は、高齢者や障害者などが介護を受けるために必要な経費を支援するために設けられた保険制度です。
介護保険は、介護に必要なサービスを受けることができ、介護保険に加入している人は、介護にかかる費用を保険会社に請求できます。介護保険は、
介護のレベルに応じて、介護1、介護2、介護3の3つのレベルに分かれており、介護のニーズに応じて適切なレベルを選べます。
介護にかかる費用を支援する以外にも、介護にかかる知識やスキルを身につけるための講習や研修などが提供されています。
| 介護1 | 基本的な介護が必要な人(例えば、身体の世話をすることができない人)に適しています。 介護1は、毎日の世話をすることができる人を派遣します。 |
|---|---|
| 介護2 | 少し複雑な介護が必要な人(例えば、薬を飲むことができない人)に適しています。 介護2は、医療関係者を含めた専門的な介護が必要な人を派遣します。 |
| 介護3 | 高度な介護が必要な人(例えば、呼吸器を使用する人)に適しています。 介護3は、高度な介護が必要な人を派遣します。 |
傷害保険
傷害保険は、事故や災害などによって身体に負傷を受けた場合に、医療費や給付金を支払う保険のことです。
自動車保険やバイク保険、旅行保険などに含まれていることが多いです。
損害賠償保険とも呼ばれ、事故や災害によって負傷を受けた場合に、医療費や療養費、死亡給付金などを支払います。
傷害保険は、交通事故やスポーツなどによって負傷を受けた場合に役立ちます。
無選択型保険
無選択型保険とは、保険加入時での健康状態の告知や保険会社の審査が不要な医療保険のことです。
審査なし、告知なしで加入できる点がメリットなので、既往歴や持病持ちの方でも保険加入できます。
注意点として、加入後約90日間は保証対象外であり、保障額が他の保険と比べて安い保険商品が多いとされています。
その上、保険料が医療保険、引受基準緩和型保険より割高であるため、最終手段として無選択型保険をご検討ください。
引受基準緩和型
引受基準緩和型保険は、一般的な健康保険の引受基準が厳しい疾患や病気に対して、寛容な引受基準を設ける保険のことです。
通常の健康保険では、既往病や先天性の疾患などを抱えている人が加入することができない場合がありますが、引受基準緩和型保険では、これらの疾患を抱えている人も加入できます。
ただし、引受基準緩和型保険は保険料が通常よりも高くなることが多いため、自己負担額や免責事項についても確認することが必要です。
80代が知っておくべき公的制度とは
「高額療養費制度」と「高額介護合算療養費」の公的制度を利用することで、医療費の負担を軽減できるかもしれません。
高額療養費制度
高額療養費制度は、医療費が高額になる疾患や手術などに対して、保険者から高額な療養費を保障する制度のことです。
この制度は、一般的に公的保険によって提供されており、一定の要件を満たしている場合に、高額な療養費が保障されます。
また、高額療養費制度は、手術費や治療費、入院費など、療養にかかる費用をカバーします。
この制度により、大きな負担を抱えなければならない医療費を減らすことができ、患者さんや家族にとっては、経済的な負担を軽減できます。
ただし、高額療養費制度は、公的保険に加入している必要があり、また、手術や治療を受ける病院や医師が、高額療養費制度の対象となっている必要があります。
厚生労働省によると、平成29年８月から、70歳以上の皆さまの高額療養費の上限額について、段階的に見直しを行っているので、定期的に上限額をチェックしておくと良いでしょう。
高額介護合算療養費
高額介護合算療養費とは、介護保険に加入している人が、高額な介護費を支払うために、医療保険と介護保険の両方から費用を支払う制度です。
デメリットとしては、高額介護合算療養費の対象となるのは、特定の条件を満たす人だけであることです。
また、手数料や管理費などの追加費用がかかることもデメリットの一つです。
又、費用が支払われるのは全てではなく、一部の費用しか支払われません。
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高額介護合算療養費制度は、医療保険と介護保険における１年間（毎年8月1日〜翌年7月31日）の自己負担の合算額が高額な場合に、自己負担を軽減する制度。
参考：厚生労働省「高額介護合算療養費制度 概要」
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80歳に保険は必要？：まとめ
本記事では、80代に保険は必要なのかについて解説しました。
保険選びで迷っている方は、一度専門家に相談してみると良いでしょう。
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