【FP監修】医療保険の必要性を解説！保険が不要と言われる3つの理由は本当なのか
「医療保険は不要だと聞いたが、本当に必要性はあるのか」と疑問に感じてはいないでしょうか。
結論からいうと、医療保険は必要な人と不要な人がいます。なぜなら、考え方や状況によって医療保険の必要性は変化するからです。
この記事では、医療保険が不要な3つの理由と、どんな人が医療保険に加入したほうがいいかを紹介します。
記事監修者
ファイナンシャルプランナー
森野夏美
医療保険は必要ない！不要だといえる3つの理由
「医療保険は不要」と言われている理由は以下の3つです。
- 公的制度が充実しているため、貯蓄があれば問題ない
- 会社員や公務員は上乗せの制度がある
- 短期入院が多くなってきている
詳しく解説していきます。
1.公的制度が充実しているため、貯蓄があれば問題ない
日本の制度では病気やけがで治療をしても、1〜3割負担でよいとされており医療費はかなり抑えられる仕組みになっています。
しかしそうは言っても、入院や手術になったら大きなお金がかかるので不安と感じる方もいるでしょう。
大きな医療費がかかるときは、高額療養費制度でさらにご自身の負担が減らせることをご存知でしょうか。
高額療養費制度とは、年齢や収入によってひと月の医療費の上限を設けることができる制度です。
例)1ヶ月間の入院で医療費100万円を支払い
100万円の3割負担なので、30万円の支払い
高額療養費制度を利用
→自己負担額は約9万円が上限のため、差額の21万円はあとから還付される
つまり、入院手術をしてもひと月ごとに自己負担額の上限が決められており、まとまった大きな金額を支払わなくてもよいのです。
一例として自己負担額を約9万円としましたが、高額療養費制度は年齢や収入によって自己負担額の上限が変わるので注意が必要です。
医療保険が不要だという人は、
- 医療費に自己負担額の上限があること
- 貯蓄があれば医療費はカバーできること
を根拠として考えていることがおおいようです。
2.会社員や公務員は上乗せの制度がある
会社員や公務員の人には自営業の人よりもさらに手厚い2つの制度が設けられています。
それは付加給付と傷病手当金です。
付加給付について
付加給付とは、加入している会社の健康保険が独自で定めている制度です。
自己負担額の上限額に達したら、上限額を超えた分を健康保険が支払ってくれるものになります。
例）Aさんの加入している健康保険の付加給付
自己負担額：30,000円の場合
高額療養費制度にて自己負担額：約9万円
差額の60,000円は健康保険が支払い
よって、付加給付がある健康保険に加入していれば高額療養費制度よりもさらに負担額が少なくすむのです。
一度ご自身が加入している健康保険のホームページを確認してみましょう。
傷病手当金について
傷病手当金とは、働けなくなったときに給与の2/3が社会保険から支払われる制度のことです。
給付を受けるには一定の条件があるため注意が必要です。
- 業務外でおきた病気やけがのために休む必要がある
- 仕事ができない
- 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けない
- 休んでいる間は給与の支払いが発生していない
引用：全国健康保険協会：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）
もし万が一病気やけがで入院し働けなくても、傷病手当金から給付を受けられるため収入減にも備えられます。
充実した制度のおかげで医療費がかかっても、あまりお金がかからないと感じるため医療保険は不要と言われています。
3.短期入院が多くなってきている
入院が短期化されて、長期入院がどんどん少なくなってきています。
厚生労働省の調査によると、令和2年9月中の退院患者は32.3日の平均入院日数でした。
65歳以上が40.3日、65歳未満が24.4日以下というデータから、若い世代が1ヶ月以上入院する可能性は低いと考えられます。
公的制度が使えるため、入院日数が短ければ短いほど医療費はかからない＝医療保険は不要と考えられるのです。
医療保険を加入する目的・必要性とは
では、これほどまでに社会保障制度が整っている中で、医療保険に入る目的は何でしょう。
公益社団法人生命保険文化センターの調査によると、医療保険の加入率は93.6％と高い結果となりました。
なぜ医療保険が不要といわれているにもかかわらず、9割以上の人が医療保険に加入しているのでしょうか。加入する目的として、以下の2点が考えられます。
- 医療費にかかるお金と保険外の費用への備え
- 家族の収入ダウンや雑費にかかるお金への備え
早速、具体的に解説していきます。
1.医療費にかかるお金と保険外の費用への備え
高額療養費制度では医療費に自己負担額があるとお伝えしましたが、病気やけがでかかったお金すべてが対象となるわけではありません。
- 差額ベッド代
- 食事代
- 家族のお見舞いの交通費など
これらは高額療養費制度では対象外です。
公益社団法人生命保険文化センターの調べでは、高額療養費制度を利用しても入院費用は1日平均2.3万円と言われています。
1ヶ月の入院の場合、約70万円かかる計算です。
保険適用となる治療のための費用は公的制度で抑えられるかもしれませんが、その他にかかる費用が大きな負担となってしまいます。
よって、公的制度では対応しきれない部分のお金に対して医療保険でカバーするのです。
2.家族の収入ダウンや雑費にかかるお金への備え
自分や家族が入院したときにかかるお金は、医療費や保険外の費用だけではありません。
実際に家族が入院するイメージをしてみてください。
例えば、専業主婦の妻が病気で1ヶ月入院することになったとします。
子ども2人がいて、ともに保育園に通っているとしたら夫は妻のしていることすべてができるでしょうか。
子どもの送り迎えのために残業なし、もしくは早退、子どもの体調が悪ければ休みを使うことになるかもしれません。
つまり夫の収入減につながる可能性もあります。
食事を作れず外食や惣菜を買って食べるようになれば食費がアップしますし、もしかしたら、家事代行サービスを使うことになるかもしれません。
家族が入院することで、生活や収入にまで直結してお金がかかります。
医療保険は単純に医療費にかかるお金のみならず、病気やけがに付随してかかってくるお金にも対応できるため必要とされているのです。
医療保険に入るべき人の3つのポイント
医療保険が必要なのか、不要なのか判断が付きにくいこともあるでしょう。
そこで、医療保険が必要な人には特徴があるため下記を参考に考えてみてください。
- 医療費を支払える十分な貯蓄がない、貯蓄を崩したくない
- 自営業の人で貯蓄に不安がある人
- 将来高齢となったときの不安がある人
わかりやすく解説していきます。
1.十分な貯蓄がない、もしくは貯蓄を崩したくない
医療費は公的制度と保険外でかかるお金があると説明しました。
実際病気やけがで治療が必要となったときに、医療費を払える分の貯蓄が十分にないと感じる人は医療保険に加入すべきです。
最低でも貯蓄ができるまでの間は加入しておいたほうが良いでしょう。
しかし貯蓄があったとしても注意してほしい点があります。
それは何のために貯めている貯蓄なのか？を考えることです。
もし目的のある貯蓄の場合、その貯蓄を医療費に使いたくないと考える人は医療保険が必要になるでしょう。
医療費に支払いをしても問題がない貯蓄がある人は、医療保険が不要と考えられます。
2.自営業の人は公的制度の上乗せがない
自営業の人には会社員や公務員が利用できる付加給付や傷病手当金がありません。
もし病気やけがで働けなくなったら、収入＝0になってしまう人は注意が必要です。
傷病手当金は働けなくなったときに給与のようにもらえるお金なので、医療保険ではなく働けなくなったときの保険でカバーする方法もあります。
しかし、保険が下りるまでに時間がかかるので、すぐにお金が必要になるときにも使える医療保険を選ぶ選択肢もあります。
自営業の人+貯蓄に不安がある人は医療保険に加入しておいたほうがよいでしょう。
3.今は大丈夫だが高齢になったときに不安と感じる
今は貯蓄があって不安はそこまでないが、高齢になって病気やけがのリスクが高くなったときは心配という方は医療保険を検討しましょう。
若いときに比べて入院や手術のリスクが高くなることや、年金生活になって医療費が払えることへの不安も大きくなります。
入院が多くなり医療費の負担が大きくなったときに、貯蓄が減っていくことへの不安が大きくなったり家族に負担してもらったりするかもしれません。
そうならないためにも、将来の不安を少しでも減らすために医療保険を検討することをおすすめします。
医療保険の新規加入・見直しを検討している人は要チェック
これから医療保険を検討する人、見直ししたい人は一度ご自身の健康状態をチェックしてみましょう。
医療保険に加入するときは、原則告知という健康状態の申告があります。
告知では、過去5年間の通院歴や過去2年間の健康診断結果などを申告する必要があります。
大きな病気やけがで入院や手術をしていなくても、病院に行った、薬をもらったという事実があれば申告が必要です。
また、年齢が上がるにつれて健康診断の結果に不安を感じている人や、特定の病気に不安がある人は注意しましょう。
現在医療保険に加入していて、見直しや解約を検討している人は現在の健康状態や、これからの健康状態をよく考えてください。
これから加入しようとしている人も、これまでの通院歴があったり、症状が出たりしてからでは医療保険に加入が難しくなる可能性があります。
【チェックポイント】
- 保険に加入するときは健康状態の申告が必要
- 年齢が上がったときの健康状態が不安、特定の病気が不安な人は要検討
- 申告する内容によっては保険加入が難しくなることもある
【体験談】3ヶ月間の入院を経験した筆者が感じた医療保険の必要性
筆者は2度の入院を経験しています。
1回目は3ヶ月間、2回目は2か月間病気で入院していました。
治療費は公的制度で抑えることができましたが、やはりその他にかかるお金が大きかったように感じます。
例えば、当時の私は地方から出てきたばかりで、家族が入退院の手続きやお見舞いにくるたびに数万円単位の交通費がかかりました。
その他にも以下のような費用がかかりました。
- コインランドリー：1回500円程度
- 食事以外の飲食するもの：～500円以内
- 時間つぶしのためのテレビカード購入や書籍購入：1,000円程度
- 身の回りの消耗品（ティッシュやマスク、お風呂用品や洗面用品）の購入：～1,000円
- 病院食：1食460円
上記のような医療費以外でかかっていたお金は、1週間で2万円～3万円程度です。
筆者は医療保険に加入しておらず貯金も少なかったので、両親からも負担してもらうことで支払いができました。
家族に迷惑をかけないためにも十分な貯蓄がない間は、医療保険に加入しておいたほうがいいと感じました。
まとめ 医療保険は本当に不要？
「医療保険は不要」という意見はありますが、すべての人が不要というわけではなく必要な人もいます。
医療保険が不要といわれる理由は、公的制度が充実しているので医療費にお金がかからず、入院も短期化しているからでした。
しかし、以下のような人は医療保険が必要と考えられます。
- 医療費を支払える十分な貯蓄がない、貯蓄を崩したくない
- 自営業の人で貯蓄に不安がある人
- 将来高齢となったときの不安がある人
- 「医療保険は不要」という意見が聞かれるようになりました。
しかし、本当に医療保険が不要なものなのか今一度考えてみてはいかがでしょうか。
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