【FP監修】独身の自分にとって生命保険は必要？独身の加入率や選び方におけるポイントをプロが解説します！

生命保険は大勢の加入者が公平に保険料を出し合い、万が一があった時に保険金を受け取れる仕組みです。

私たちの生活の中には、万が一の様々なリスクがあります。

死亡や高度障害、病気やケガなどは予測できるものではありません。

仮に万が一の事態が起きてしまった際には、経済的に困難になったり、思い描いていた生活が実現できなくなったりすることがあります。

いつ起こるか分からないけど、起きると大きなお金が必要になる場合に、備えておくのが生命保険です。

死亡保険とは、保険の対象となる被保険者が亡くなった時、または高度障害状態になった時に、保険金を受け取れる保険です。

最も重大な万が一のリスクに対して備えるものです。

死亡保険の中にも定期保険・養老保険・終身保険といった種類があります。

医療保険とは、被保険者が特定の病気やケガをした時に、給付金を受け取れる保険です。

給付金が支払われる条件は保険商品によって定められており、また給付金を受け取れる条件も保険会社により異なりますので、加入の際には吟味することが重要です。

医療保険の中には掛け捨てのものや、一定期間中に保険金を請求しなかった場合に支払った保険料が還付されるものもあります。

介護保険とは被保険者が介護状態になった時に保険金を受け取れる保険です。

一時的にまとまったお金が支払われるものもあれば、細かな金額が数年間にわたって支払われるものもあります。

保険金が支払われる条件は、介護保険法で定められている区分（要支援1・2、要介護1～5の7段階）で一定以上という商品もあれば、保険会社独自の基準を設けている商品もあります。

生死混合保険とは保険期間中に亡くなっても、満了時点で生存していても、保険金を受け取れる保険です。

預金や運用の代替手段として将来の資産づくりに用いられることもあります。

掛け捨てではなく貯蓄性がある分、一般的に死亡保険と比べ保険料が高めに設定される傾向にあります。

独身者が備えるべきリスクとしてあげられるのが病気やケガです。

もし病気やケガをしてしまった場合には、治療費や入院費がかかってきてしまいます。

日本人は全員が、社会保険と呼ばれる公的保障に加入しているため、実際の医療費負担は3割の金額で済みますが、入院時の1日あたりの自己負担額はいくらくらいになるでしょうか？

生命保険文化センターの調査によれば、独身の方の入院時の1日当たりの自己負担額は21,124円となります。

また、難病になり保険適用外の先進医療技術を受けることにより、高額な医療費が発生しても保障を持つことで医療費の負担を大きく抑えることができます。

次にあげられるリスクとして、万が一の死亡や高度障害状態が挙げられます。

ニッセイ基礎研究所「平成21年度生命保険マーケット調査」によれば、

男性の生命保険加入率は

• 20代が47.7%
• 30代が72.1％
• 40代が81.5％

というデータが出ており、全ての年代において既婚者より低いデータが出ています。

独身女性の生命保険加入率は

• 20代が46.1%
• 30代が71.6％
• 40代が84.6％

というデータが出ており、独身男性と同じで既婚者より低いデータが出ています。

独身男性と独身女性での加入率に大きな違いはないようですね。

医療保険に加入することによって、病気やケガといった万が一の際にかかってくる費用の一部を負担することが出来ます。

一方で、医療保険の種類は膨大で、職種や勤務形態によっても必要な保障額は異なってくるため、専門家と相談しながら自身に最適な医療保険を検討することが重要です。

就業不能保険とは病気やケガで長期間の入院や在宅療養などによって働けなくなった時に収入の減少を備える保険です。

保障内容は保険会社や保険商品によってさまざまですが、万が一働けなくなってしまった時の経済的な不安を払拭できる保険となっているので、十分な貯蓄が無い方には適しているでしょう。

個人年金とは60歳や65歳など一定の年齢まで保険料を積み立て、その後は積立金をもとに年金をもらっていく仕組みの保険です。

公的年金だけでは、定年後の資金が不足する場合に備えて自分で自分の年金を準備するものです。

生命保険は若いうちに加入した方が保険料も安く、健康状態が悪くなると加入することが出来なかったり保険が高くなる可能性があるため、独身の方でも早めに必要な保険を検討し加入しておくことをおすすめします。

ただ、日本には多数の保険会社・保険商品があり、どの保険に加入すればいいか分からないという方は保険のプロに相談した上で加入していただくことが大切になります。

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