【FP監修】独身の人が最低限入っておくべき保険とは?理由もあわせて詳しく解説

本記事では、独身の人が最低限入っておきたい保険について解説していきます。
独身だから保険は必要ないと思っている人、どの保険にはいったらよいかわからないという人も多いのではないでしょうか。必要な保険は年齢、ライフステージなど状況によってさまざまです。
記事監修者

WEBEAT
片山勇大
独身の人が最低限入っておくべき保険
独身の人が最低限入っておきたい保険は次の3つです。
- 民間医療保険
- 公的医療保険
- 死亡保険
それぞれ詳しくみていきます。
民間医療保険
公的医療保険ではカバーしきれない自己負担分の費用を補うための任意加入の医療保険です。
保険期間、入院給付金日額、手術時の保障のタイプが異なるのでご自身に適した医療保険を選ぶことがポイントです。
保険期間
保険期間には、定期タイプと終身タイプの2種類があります。
独身率の高い若い世代の場合、保険期間を抑えられるのが大きな魅力です。
「子供が小さいうちのみ」「会社経営が軌道に乗るまで」といった具体的な期間を定めて保険に加入したい方は、定期医療保険に入ることがおすすめです。
入院時の保障
入院給付金日額は、1日あたり5,000円、1万円といった、加入者が決めた金額の受け取りが可能です。
家族のお見舞いの交通費、食事、備品、レンタル料など入院中にはさまざまな費用がかかります。
入金給付金で全て補う必要はありませんが、最低限必要な保険を選択することが重要です。
手術時の保障
手術の種類によって倍率が決まるタイプと手術内容にかかわらず一定額がもらえる定額タイプの2種類があります。
公的医療保険では補いきれない不足分を保障したい方は、受け取れる金額に差があることに注意しましょう。
公的医療保険
主に病気やけがのリスクに備える保険ですが、すでに加入されている方がほとんどです。
国民皆保険制度であるため、複数ある公的医療保険制度のどれかに必ず加入しています。
公的医療保険制度の主な制度は以下の通りです。
主な制度 | 制度の概要 |
---|---|
現物(医療サービス)給付 | 医療費の自己負担1〜3割のみで治療を受けられます。 |
高額療養費制度 | 医療費の支払いがひと月の上限を超えた場合に、超えた金額を支給する制度です。例えば年収約370万円~約770万円の人の場合、 「80100円+(総医療費ー267000円)×1%」が自己負担限度額となります。 |
傷病手当金 | 病気やけがによる休業で給与の支払いがされない場合に条件を満たせば支給されます。国民健康保険にこの制度はなく、健康保険のみとなります。 |
入院した際の個室や2人部屋の差額ベット代、食事代、パジャマといった身の周りの用品は、公的医療保険制度の対象外です。
そんな時、医療保険に加入していれば金銭的な負担を減らせますし、お金の心配がなければ治療に専念できます。
年齢とともに病気のリスクも上がるため、医療保険加入の優先度は高いと言えます。
令和元年度生活保障に関する調査では約90%の人がけがや病気に対しての不安をもっており、生命保険文化センターの令和3年度生命保険に関する調査では約60%の人が生命保険に加入した目的として医療費・入院費をあげています。
医療保険には次のような保障があります。
主な給付金 | 給付内容 |
---|---|
入院給付金 | 病気やけがで入院した場合に、日額×入院日数分が支払われる入院日額タイプと、入院1回あたりに支払われる金額が決まっている一時金タイプがあります。 |
手術給付金 | 対象の手術をした場合に支払われる給付金です。手術1回につきいくらと金額が決められているタイプと、入院日額×決められた倍率が支払われるタイプがあり、日帰り手術を保障するものもあります。 |
先進医療給付金 | 高額になりがちな先進医療を受けた際に、自己負担した先進医療の技術点と同額が支払われます。 |
3大疾病特約 | がん、急性心筋梗塞、脳卒中になったら一時金を受け取れます。3大疾病保険金を受け取らずに亡くなった場合は死亡時に一時金が支払われます。 |
令和元年度生活保障に関する調査によると、入院時の自己負担費用の平均は約20,8万円,1日あたりに必要な入院費用の平均は約23,000円となっています。
またけがによるリスクも忘れてはいけないでしょう。
総務省消防庁令和3年版 救急救助の現況によると、救急車出動件数のうち約5人のうち1人が交通事故やけがで搬送されています。
病気は自覚症状や健康診断での指摘である程度気づけるかもしれませんが、交通事故やけがは突然やってきます。
病気・けがともに備えることができる医療保険への加入をおすすめします。
死亡保険
死亡保険は生命保険の代表的な保険であり、主に死亡のリスクに備える保険です。
独身の人の場合、養う家族がいる人のように何千万という保障は必要ありません。しかし、葬儀代など最低限の保障は備えておきたいものです。
「第5回お葬式に関する全国調査」では、ここ5年の葬儀代の平均費用は約172万円となっています。
これには火葬場使用料や式場使用料のほかに、参加者への返礼品、飲食代、お布施などが含まれます。
独身に生命保険は必要・不要な人
生命保険は独身の人でも必要と言えます。
配偶者や子どもがいない上、普段から貯蓄をしているため生命保険はいらないと考えるかもしれません。
しかし本当にそうでしょうか。
独身だから生命保険が不要というわけではありません。
ここでは、生命保険が必要な人と不要な人の特徴をみていきます。
生命保険が必要な人
- 親の介護をしている人
- 離婚してこどもの養育費を払っている人
- 自営業の人
親の介護をしている、または独身であるものの離婚後子どもの養育費を払っているなど、誰かに経済的援助をしている人は生命保険が必要です。
とくに、養育費を払っている人で子どもの年齢が小さい人ほど手厚い保障が必要になります。
また、自営業の人が加入する国民健康保険では、会社員が受け取れる傷病手当金を受給できません。
このほかにも会社員の年金制度は国民年金と厚生年金の2階建てですが、自営業の人は国民年金保険のみとなり公的保障が会社員に比べて手薄になります。
入院して収入が減ったら自分でお金を工面する必要があるため精神的負担も大きくなります。不足する部分を補うためにも生命保険への加入をおすすめします。
生命保険が不要な人
一方で、万が一のさまざまな費用をまかなえるくらい十分な貯蓄がある人なら生命保険は不要かもしれません。
しかし、生命保険は必要ないと考える前に、まず次の2点を確認してみてください。
- 自分に万が一のことがあったときに必要な金額を知る。
- 自分に不足している保障がないか確認。
少しでも不安がある場合は生命保険への加入を検討してみましょう。
独身の保険加入率は?(男女別)
では、実際にどのくらいの人が生命保険に加入しているのでしょうか。
生命保険文化センターが行った「令和3年度生命保険に関する全国実態調査」によると以下のとおりになります。
属性 | 生命保険の加入率(個人年金やグループ保険、財形は除く) |
---|---|
全体 | 79.8% |
男性 | 77.6% |
女性 | 81.5% |
男女別では「令和元年度 生活保障に関する調査のデータ」によると男女ともに過半数の人が加入していると分かります。
また男女ともに年齢があがるにつれて加入率も上がる傾向にあるようです。
まとめ 独身の人が最低限入っておくべき保険
本記事では独身の人が最低限入っておきたい保険とその理由について解説してきました。
それぞれの状況によって必要な保障は異なります。
万が一の場合いくら必要なのか確認したうえで、適切な保険に加入することが大切です。
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