【20人に1人】年収1000万の職業・仕事とは｜おすすめの資格も3つ紹介！
この記事では、年収1000万を稼げる職業と資格、年収1000万の生活レベルについて解説します。
「年収1000万になるための、転職先が知りたい」
「年収1000万でもキツイって本当か知りたい」
という方にとって、検討の一助となるでしょう。
記事監修者
ファイナンシャルプランナー
綾目脩志
年収1000万は約20人に1人！
年収1000万円以上の人は、全給与所得者の5269万9000人のうち、258万4000人で全体の約4.9％です。
つまり約20人に1人が、年収1000万円以上を稼いでいます。
また男女別で見ると、男性で年収1000万円以上の方は232万4000人、女性の場合は26万人と、男性の方が圧倒的に稼いでいます。
理由としては、女性には妊娠や出産などのライフイベントがあるため、男性よりも働く時間が短くなるからでしょう。
このように年収1000万円以上稼ぐには、全給与所得者の上位5%に入る必要があるため、難しく感じる方は多いでしょう。
しかし、転職をしたり資格を取得したりすることで、年収を上げられる可能性は十分にあります。
そのためここからは、年収を1000万円以上に上げたい方に、おすすめの職業や資格を紹介します。
参考：厚生労働省｜2023（令和5）年国民生活基礎調査の概況
【2024年版】年収1000万の職業・仕事を3つ紹介
年収1000万以上稼げる代表的な職業は、以下の3つです。
- 商社マン
- コンサルタント
- パイロット
それぞれ解説します。
商社マン
商社マンとは、原料や加工品などの商材を取り扱って、ビジネスの仲介役として、売り手と買い手をマッチングさせる仕事です。
商社マンは高収入として有名であり、その中でも5大商社と呼ばれる
- 伊藤忠商事
- 三菱商事
- 三井物産
- 丸紅
- 住友商事
の平均年収は、約1512万円です。
5大商社各社の平均年収をまとめたので、参考にしてください。
| 社名 | 平均年収（2021年度） |
|---|---|
| 伊藤忠商事 | 1579万7516円 |
| 三菱商事 | 1558万8893円 |
| 三井物産 | 1549万1000円 |
| 丸紅 | 1469万2733円 |
| 住友商事 | 1406万3292円 |
また年収が高いだけでなく、外国企業との商談や海外転勤など、グローバルな経験を積むこともできます。
そのため、とにかく稼ぎたい方や海外で働いてみたい方は、総合商社で働くことを検討してみてはいかがでしょうか。
参考：伊藤忠商事｜2023年度 有価証券報告書、三菱商事｜2023年度 有価証券報告書、三井物産｜2023年度 有価証券報告書、丸紅｜2023年度 有価証券報告書、住友商事｜2023年度 有価証券報告書
コンサルタント
コンサルタントとは、クライアントの課題を解決するために、経営の分析や施策提案をする仕事で、高収入で有名です。
特に外資系コンサルティングファームは稼げる業界として知られており、20代で600〜1000万円、30代で2000〜5000万円、40代で1億円以上稼げると言われています。
また年収が高いだけでなく、成果主義の企業が多いため、実力次第では若くから昇進が期待できる点も人気です。
そのため、とにかく稼ぎたい方や成果主義の企業で活躍したい方は、外資系コンサルティングファームで働くことを、検討してみてはいかがでしょうか。
パイロット
パイロットとは、乗客や貨物を運ぶ航空機を操縦する仕事です。
厚生労働省によると、パイロットの平均年収は1140万円で、新卒でも700万円以上稼げると言われています。
さらにパイロットは、「ロスオブライセンス」という特殊な保険に加入でき、健康上の問題で操縦が不可能と判断された場合は、老後まで所得を補償してもらえます。
また疲労の影響による事故を発生させないために、航空法で仕事時間が決められており、ホワイトな職種としても人気です。
そのため、ホワイト企業で働きながら稼ぎたい方は、パイロットが向いているでしょう。
年収を1000万に上げたい方におすすめの資格3選！
年収を1000万に上げたい方におすすめの資格は、以下の3つです。
- 公認会計士
- 証券アナリスト
- プログラミング言語
それぞれ解説します。
公認会計士
公認会計士は監査のプロであることを証明する資格で、医師や弁護士と並ぶ「三大国家資格」と呼ばれるほど、取得難易度が高いです。
具体的には、2023年の公認会計士試験の合格率はわずか7.6％で、非常に狭き門だと分かります。
ただし、取得できれば年収を1000万に上げられる可能性は、非常に高いでしょう。
なぜなら、上場企業は会計監査を受けることが義務づけられているのですが、その監査業務は公認会計士にしかできないからです。
さらに公認会計士の勉強の過程で身につける、会計や監査の知識は、将来起業する際にも役立ちます。
このように年収を上げられるだけでなく、将来自分のためにもなる知識を身につけられるため、興味がある方はぜひ取得に挑戦してみましょう。
証券アナリスト
証券アナリストは、証券会社や運用会社で、企業の経済状況の調査・分析ができることを証明する資格です。
世の中には証券アナリストを名乗る人がいますが、必ずしも資格を持っているわけではありません。
そのため証券アナリストの資格を持つことで、自分の株式や債権に関する知識を客観的に証明できるため、仕事の幅が広がるでしょう。
取得のためには、日本証券アナリスト協会が実施する講座を受ける必要があります。さらに、200時間程の勉強も必要と言われています。
このように取得するのは容易ではありませんが、取得ができれば金融業界での転職や実務にプラスに働くでしょう。興味がある方は、ぜひ挑戦してみてください。
プログラミング言語
プログラミング言語は資格ではないですが、システムエンジニアになるために必須のスキルです。
システムエンジニアの平均年収は、500〜1000万円と言われています。
ただし、今後はシステムエンジニアではなくても、プログラミング言語を扱える必要があるでしょう。
なぜなら2029年からは、プログラミングに触れている学生が社会人になるため、彼らに仕事を奪われてしまう可能性があるからです。
2022年から学習指導要領が変わり、高校で「情報Ⅰ」という科目が必修になったことで、プログラミングに親しむ学生がどんどん増えています。
今後「プログラミングはできるのが当たり前」という時代になった際に、後輩に仕事を奪われないためにも、プログラミング言語は習得しておいた方が良いでしょう。
現在では、未経験からでもエンジニアになることが出来る採用募集も増えてきています。
興味のある方は一度ご覧になってみてはいかがでしょうか。
年収1000万の生活レベルは？きついって本当？
年収を上げたいと思っている方は
「年収1000万だと、ぜいたくな暮らしができそう」
と考えるでしょう。
しかし実際は、「年収1000万でも生活に余裕がない」という人が多く、決して裕福な生活はできない場合があります。
理由としては、以下の3つが挙げられます。
- 手取り額は増えにくい
- 公的補助が受けられない
- 出費が増える
それぞれ解説します。
手取り額は増えにくい
日本では累進課税制度を採用しているため、年収が1000万円になっても手取り額が増えにくいです。
一般的に、会社員の手取り額は「額面金額の7〜8割程度」と言われています。
つまり年収1000万円の手取り額は、おおよそ700〜800万円で、200〜300万円が税金や保険料として引かれています。
具体的に引かれている税金と保険料は、以下の3つです。
- 所得税
- 住民税
- 社会保険料
とくに所得税は収入が高いほど税率も高くなり、年収1000万円の方の税率は33％となっています。
このように、たとえ年収が1000万円になっても、手取り額は増えにくく、生活に余裕がないという状況が生じやすいです。
そのような際には、iDeCoやふるさと納税を活用して、節税を試みると良いでしょう。
節税に興味がある方は、こちらの記事も参考にしてください。
参考：国税庁｜所得税の税率
公的補助が受けられない
公的補助の中には所得額で線引きされるものがあるため、年収1000万円以上の方は、減額や対象外になることがあります。
具体的には、3つの公的補助が受けられない場合が多いです。
- 児童手当制度
- 高等学校等就学支援金制度（高校無償化）
- 配偶者控除
高等学校等就学支援金制度
高校生に支援金が払われる制度ですが、世帯年収が1000万円以上の場合は、無償化対象外です。
配偶者控除
年収が約1000万円を超えると控除額が減額され、年収が約1200万円を超えると控除を使えなくなります。
このように年収が1000万円に上がると、これまで利用できていた制度が利用できなくなることがあります。場合によっては、これまでよりも損をしてしまうため、注意してください。
参考：国税庁｜配偶者控除
出費が増える
年収1000万を稼いでいる方は、出費が多い傾向にあります。
なぜなら、年収1000万以上の方は40〜50代のことが多いですが、20〜30代とは家族構成やライフスタイルが異なっているため、月々の出費も増えているからです。
特に高い出費は、以下の2つです。
- 住宅ローン
- 教育費
まず30〜50代で、住宅ローンを組んでマイホームを購入する方は多いでしょう。
年間100〜150万円を30年以上返済し続ける場合がほとんどのため、20〜30代の頃よりも住宅費の負担は大きいでしょう。
そして30代以降は、子供が生まれる方も多く、教育費が発生します。
子供1人が幼稚園からすべて国公立に通った場合は約800万円、すべて私立に通った場合は約2,400万円必要で、かなり高額です。
このように、年収が1000万円に達しているときには、以前よりも出費も増えやすいため、「年収1000万でも生活に余裕がない」という方が多いことが分かります。
まとめ 年収1000万の職業について
年収が1000万円以上の人は、日本の全給与所得者のうち約4.9％です。
つまり約20人に1人が、年収1000万円以上を稼いでいます。
そのような方の職業は、商社マンやコンサルタント、パイロットなどが挙げられます。
そのため年収を上げたい方は、これらへの転職を検討するか、公認会計士などの資格を取得したり、プログラミング言語を習得したりすると良いでしょう。
また注意すべき点としては、年収が1000万円以上でも「生活に余裕がない」という方は、意外に多いということです。
理由としては、年収が上がると税金の負担額が増えたり、公的補助が受けられなくなったりするからです。
そのため、やみくもに年収1000万円を目指すのではなく、自分のライフプランをしっかりと考えて、年収はいくら必要なのかを逆算すると良いでしょう。
しかし、将来の予測を立てながら、ライフプランを1人で考えることは非常に困難です。
そのような際には、一度専門家と面談してはいかがでしょうか。
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